妊娠は嬉しいけどこらからかかる費用が心配・・・というママも多いのではないでしょうか？
妊娠〜出産までは、妊婦健診費、分娩・入院費などまとまった費用が必要になってきますが、最近では少子化対策により妊婦さんの負担額が減るような国や自治体の補助金があります。
ここでは、実際に妊娠・出産に必要な費用を体験談を交えながら紹介しています。
住んでいる自治体によって、助成内容が異なるため常に最新の情報を入手しましょう。
妊娠・出産にかかる費用
妊婦健診費
健康に妊娠期間を過ごし、元気な赤ちゃんを出産するために、妊娠初期から出産までに約14回の妊婦健診（妊婦健康診査）を受ける必要があります。
厚生労働省のHPでも、標準的な妊婦健診の例が紹介されています。
妊婦健診は、病気の治療ではないため経過が順調な場合は健康保険の対象外。
そのため、妊婦健診1回あたり3000〜5000円、検査の内容によっては1万円を超える費用がかかる場合もあります。
ところが近年では、全ての自治体で14回以上の妊婦健診を助成しているため、妊婦健診費用の自己負担はほとんどありません。
助成内容は住んでいる自治体によって異なるため、最新情報を常に把握するように心がけましょう。
母子手帳と一緒に14枚綴りの冊子をもらいました。それぞれに使える週数が決められていて、検査項目も決まっていました。２回ほど自己負担の検査がありましたが、合計で5000円程度でした。
新潟県 Mさん 34歳
予定日より出産日が遅れたため、14回目以降の検診（2回分）は全額自己負担に。それ以外にも自己負担の検査がいくつかあり、約2万円5千円の検診費用がかかりました。
群馬県 Oさん （25歳）
里帰り中は、母子手帳と一緒に受け取った健診クーポンは使えませんでした。そのため5回分は自己負担に。2万円ほど支払いましたが、ほぼ全額戻ってきました。それとは別に自己負担の健診があり、トータルで約1万円でした。
京都府 Nさん 30歳
分娩・入院費
分娩・入院費も健康保険は適用されず、平均で40万を超える費用が必要となります。
ただし、加入している健康保険から出産育児一時金として42万円（2018年6月現在）が支給されるため、出産費用の負担はかなり軽減されます。
また、事前に手続きをしておくことで、出産育児一時金は医療機関に直接支払われるため、多額の分娩・入院費用を建て替える必要もありません。
手続き方法は産院によって異なるため、不安な場合は事前に聞いておきましょう。
産院によって違う出産費用
・個人病院
入院中にエステがあったり、豪華なお祝い膳がつくなど豪華な設備が整った個人病院では、出産費用が高額になることもあります。
中には100万円を超えるような病院もあるようですが、平均的な費用は40万〜60万円になります。
個人病院は人気の高いところは、妊娠発覚後すぐに予約しなければいけないところもあります。
費用も地域差があると思いますので、住んでいる地域や里帰り先にどのような病院があるのか調べておくといいですね。
・総合病院
大部屋では費用が抑えられるメリットのある総合病院ですが、お見舞いに来た家族が長居できないデメリットも。
緊急事態にすぐに対応できるメリットもあるので、リスクが高めの妊婦さんにオススメです。
総合病院での平均的な費用は35万円〜45万円になります。
・助産院（自宅出産）
「リラックスして分娩できる」と密かに人気の助産院ですが、緊急事態が発生した場合に対応が遅れるリスクがあります。
平均的な費用は25万円〜40万円と費用が安い場合が多いです。
帝王切開は自然分娩と比較すると高額になることも
近年では、妊婦さんの5人に1人（約20％）が帝王切開での出産だといわれています。
帝王切開で出産した場合は、一般的に次からの出産も帝王切開になります。
帝王切開は自然分娩より高額で、平均的な費用は50万〜75万円になります。
加入している医療保険の中には、帝王切開も手術給付金の対象になる場合もあります。
妊活中の方で、医療保険を考えている方は加入時に確認してみましょう。
マタニティ・ベビー用品
ママのためのマタニティウェアや、生まれてすぐの赤ちゃんに必要なオムツや肌着、授乳関連用品、ベビーベッドやチャイルドシートなどの費用が必要になります。
マタニティ・ベビー用品にかかった費用の平均は9万6650円（「赤ちゃんができたら考えるお金の本」より）
約10万円の費用がかかります。
マタニティ用品や新生児期に使うベビー用品は、使う期間が限られているため、お下がりやレンタル、リサイクルなども購入前に検討すると節約になるでしょう。
里帰り出産費
里帰り出産を考えいる場合は、ママの交通費だけでなくパパが通う交通費も必要になります。
また、いくら自分の実家とはいえ多少の気持ちは渡したいですよね。
実家までの距離や移動手段、滞在期間によってかなり変わってくるので、平均費用は出しにくいですが予算として考えておく必要があります。
里帰り中のママと赤ちゃんが自宅に戻るタイミングですが、「1ヶ月検診の後」「お宮参りを済ませてから」という先輩ママが多いです。
ママや赤ちゃんの体調を考えて決めましょう。
内祝い
親戚や友人からいただく出産祝い。
お金がかかる出産直後に現金や商品券のお祝いはありがたい臨時収入です。
しかし、お返し（内祝い）は忘れずにしましょう。
いただいた金額の3分の1〜2分の1が目安です。
内祝いは、お祝いをいただいてから3週間〜1ヶ月以内に。
行事費
赤ちゃんが産まれてからしばらくは、成長を願うためのお祝い行事が続きます。
お宮参り・初節句・お食い初めなどの行事が一般的です。
・お宮参り
地域によって風習がありますが、生後1ヶ月ごろに行うのが一般的です。
地域の守り神である「氏神様」に誕生の報告をし、赤ちゃんの健やかな成長をお願いする行事です。
・お食い初め
子供が食べ物に一生困らないように祈る行事で、お祝い膳を箸を使って赤ちゃんの口元まで運び食べるマネをさせます。
一般的に、生後100日〜120日頃に行います。
・初節句
赤ちゃんが産まれて初めて迎える節句（女の子は3月3日、男の子は5月5日）です。
地域によっては盛大に行うところもあり、祖父母が準備をするという習わしが残る地域も多いようです。
出産時に戻ってくるお金やもらえるお金
何かとお金がかかるイメージの出産ですが、出産する事でもらえるお金や、トラブルを金銭的にサポートしてくれる制度がいくつかあります。
いざという時に慌てないため、事前にチェックしておきましょう。
健康保険が適用される場合
出産は病気ではありませんが、体調に関わるトラブルが発生することも。
また、赤ちゃんが病気になってしまうことも考えられますよね。
そんなトラブル時に健康保険が適用される場合もあるので、事前に確認しておきましょう。
妊娠中に健康保険が適用されるケース
- 重症妊娠悪阻（重度のつわり）
- 切迫流産／流産
- 子宮頸管無力症
- 妊娠高血圧症候群
- 切迫早産／早産
- 前期破水
- さかご・前置胎盤時の超音波検査
- そのほかの疾患
上記のケースでは、治療費・投薬料・入院費などが適用の対象になります。
出産・入院時に健康保険が適用されるケース
- 微弱陣痛のための陣痛促進剤
- 止血のための点滴
- 吸引分娩（※）
- 帝王切開（※）
- 医学的対応の無痛分娩（※）
- 赤ちゃんが新生児集中治療室に入る場合（※）
- 死産（※）
※健康保険の適用は医師会や厚生労働省が決めた基準に沿って決められるため、本人が判断するものではありません。
必ず事前に病院の窓口で確認するようにしてください。
専業主婦・働くママ誰でももらえるお金
出産一時金
出産一時金は、健康保険に加入しているか、被扶養者になっていて、妊娠4ヶ月（85日）以上で出産したママがもらえるお金です。
子ども一人につき基本42万円支給され、双子以上の場合は赤ちゃんの人数分支給されます。
勤務先の健康保険組合や、国民健康保険の場合は自治体によって42万円＋α出る場合もあるので、確認してみましょう。乳幼児医療費助成
乳幼児が医療機関で診察・治療を受けた時にその費用の一部または全額を自治体が助成してくれる制度です。
妊婦健診同様、自治体によって助成金額や期間がさまざまです。
国民健康保険または会社の健康保険に加入していることが条件となるため、産まれたらなるべく早く加入手続きを済ませましょう。
児童手当
子どもが生まれたことで必要となる、育児費や生活費を援助するために、中学3年生までの子供がいる世帯に国からお金が支給される制度です。
3歳未満は月額1万5000円。3歳から12歳までの第1子・第2子は月額1万円。第3子以降は月額1万5000円が支給されます。
ただし、所得制限を超える世帯は子どもの年齢に関係なく月額5000円になります。
児童手当は2・6・10月の年３回、4ヶ月分まとめて支払われます。
出産後、支給の対象となるのは申請した翌月分からで、過去にさかのぼってもらうことはできないので、出産後すぐに申請するようにしましょう。
また、児童手当は制度が改正される可能性があるため、申請する時に最新の情報を確認するようにしてくださいね。
医療費控除（確定申告）
1年間に多くの医療費がかかった場合、確定申告することで払った税金の一部が戻ってくる制度です。
出産で医療費の出費がかさんだ年は戻る可能性があります。
- 未熟児養育医療制度
- 小児慢性特定疾患の医療費助成
- 高額療養費
- 児童扶養手当
- 児童育成手当
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働くママ・働いていたママがもらえるお金
傷病手当金
産休に入る前、または産休後に病気やトラブルで3日を超えて仕事を休まざるを得なくなったとき、その間の給料がでない場合に適用される制度で、休職4日目以降、条件を満たすことで給料の3分の2が傷病手当金として支給されます。
例えば、妊娠中のつわり（重症妊娠悪阻）、切迫早産、流産、妊娠高血圧症候群などの医師の診断書が出た場合が該当します。
傷病手当金を受け取っている期間中に産休に入った場合は、次で紹介する出産手当金が優先されます。（二つの精度が同時に適用されることはありません）
妊娠・出産で退職し、産後に再就職を目指すママがもらえるお金
失業給付の受給期間の延長
失業給付（失業手当）は、倒産や自己都合、定年などにより退職した人が、働く意思と能力があるのに就職できない場合に、再就職までの一定期間給付金が支給される制度です。
この制度は、退職日の翌日から1年以内しか受給期間がないため、妊娠中や出産後のママの場合は「働く意思はあるが状況的に就職する能力がない」とみなされ受給期間が終わってしまうのです。
そこで、妊娠・出産を理由で退職したママは、退職後１年以内という受給期間が最長4年まで延長できる特例措置が設けられています。
退職後すぐにこの手続きを済ませておくことで、子育てがひと段落してから求職活動を行い、失業給付金を受け取ることができるのです。
出産後も仕事を続けるママがもらえるお金
出産手当金
仕事を続けるママが産休中の場合、給料の代わりとして収入の一部を援助してくれる制度です。
出産予定日の前42日（多胎の場合は98日）、産後56日は出産休業（産休）といわれ、基本的に働くことはできません。
ほとんどの会社では、産休中に給料が出ないため、加入している健康保険から出産手当金が支給されます。
出産手当金は日給の約3分の2の金額が支給されますが、給料の一部が会社から支払われる場合は差額分の支給になります。
育児休業給付金
産休後、最長子どもが2歳になる前日まで利用できる制度です。
仕事を続けるママは、子どもが１歳になる日まで育児休業を取得することができますが、この期間は原則として給料が支払われることはありません。
そこで、加入している雇用保険や共済組合から支給されるのが育児休業給付金です。
月給の50％〜67％が支給されますが、女性だけでなくパパが育児休業を取得すればパパももらえるので、勤務先に問い合わせてみましょう。
保育所の入所待ちや、配偶者の死亡や病気など特別な理由がある場合は、最長子どもが2歳になる前日まで受給できます。
妊娠・出産費用 「損」をしないための10のポイント
①もらえる金額は人それぞれ
健康保険の種類や組合団体、自治体によって助成される金額が違います。
事前に確認するようにしましょう。
②制度によって窓口が違う
利用する制度によって窓口が違います。
産後はパパが届けることもあるかもしれないので、妊娠中に調べておきましょう。
主な窓口
- 市区町村役所
- 勤務先
- ハローワーク
- 税務署
③期限に注意！
期限を過ぎると受け付けてもらえないこともあります。
利用する制度は一覧にするなどし、スムーズに手続きができるように準備しましょう。
④情報収拾は妊娠中に
産後に利用する制度であっても、情報収拾は妊娠中にすませておきましょう。
産後は慣れない育児に忙しく、申請するのが遅れる原因になります。
⑤自分が利用できる制度を確認
専業主婦・働くママ・年齢・住まいなどによって、対象となる制度は違います。
自分がどの制度を利用でき、どこで手続きを行うのかしっかりと確認しましょう。
⑥申請書類は事前に用意する
申請書類の中には、出産した病院で記入してもらうものもあります。
必要な書類は出産前に準備しておくことで、手続きもスムーズに進みます。
⑦郵送か窓口申請か
産後の体調によっては窓口に行くのが難しい場合も。
郵送で受け付けてくれる場合もあるので、事前に確認しておくとあわてなくてすみます。
郵送の場合は記入ミスがないか入念んいチェックしてくださいね。
⑧相談することは恥ずかしくない
自分が助成を受けられる対象かどうかわからない場合は、あきらめずに役所や勤務先の窓口で相談してみましょう。
⑨振込口座の準備
もらえるお金や戻ってくるお金は、指定した銀行口座に振り込まれることがほとんどです。
申請者の口座に振り込まれるので、パパ・ママどちらの口座なのか確認し準備しておきましょう。
⑩医療費の領収書は必ず取っておく
妊娠・出産で病院に支払ったお金はもちろんですが、出産時に利用したタクシー代も確定申告の医療費控除の対象になります。
必ず領収書を保管してくださいね。
また、公共機関を使った場合でも、明細がわかるようにメモしておきましょう。
まとめ
妊娠・出産はお金のことで不安になりがちです。特に働くママは休職中の収入が気になりますよね。
制度を知ることで取り戻せるお金もあります。
これから子育てにもお金が必要になってくるので、受けられる助成はフル活用してくださいね。
妊娠がわかったら早めに葉酸サプリを
妊娠・出産に必要なお金のことはとても気になることですが、妊娠がわかったらもう一つ注意しなければいけないことが！
それは厚生労働省も推奨している葉酸サプリの摂取です。
元気な赤ちゃんを産むために忘れずにチェックしましょう！
